１８世紀後半から１９世紀にかけて、イギリス・アメリカ・フランス・ロシアなどの 国々は、産業革命による工業生産力増大と、それに支えられた強大な軍事力を背景に、アジアに進出してきつつありました。彼らと対等に交渉していくためには、少なくとも 相手に対して抑止力よくしりょくとなるだけの力を 持つことが必要です。しかし、当時の日本の軍事技術は、長年にわたる鎖国さこく（海禁）政策の中で１７世紀初頭の状態の まま停滞していたため、そのままでは、外国の最新鋭の軍備には太刀打ちできないのが 現状でした。
　そのことを明確に指摘したのが林はやし子平しへいです。天明てんめい８年(1788）から寛政かんせい３年 （1791）にかけて刊行された『海国兵談かいこくへいだん』の中で、子平は｢江戸の日本橋より唐から・阿蘭陀おらんだ迄まで境さかい なしの水路也なり」と述べて、｢海国」である日本の 海岸防備体制に警鐘を鳴らしました。
　時の老中ろうじゅう松平まつだいら定信さだのぶは、いたずらに人心を惑わしたとして『海国兵談』を発禁処分としましたが、その一方で、海防政策を積極的に推進しようとしてもいました。それは、自ら相模さがみ・ 伊豆沿岸地域の視察を実施し、諸藩に海岸防備の強化を命じているところからも窺えます。しかし、改革の挫折と 定信の失脚によって、彼の目指していた海防強化計画は完成を見ませんでした。
　文化・文政期（1804〜1829）には、それまで警戒されてきたロシア船に代わって、イギリスの捕鯨船などが多く 来航するようになります。この頃の幕府の方針は、異国船は理由にかかわらず打ち払うべし、という強硬なものでした。それは、文政８年(1825)に定められた異国船いこくせん打払令うちはらいれい （無二念むにねん打払令うちはらいれい）にも表れています。
　しかし、天保てんぽう期（1830〜1843）になると、そのような対外強硬姿勢 が現実的なものではないということが、次第に明らかになってきます。特に天保１１年（1840）、アヘン戦争に おいて清国がイギリスに敗北したという情報がもたらされると、老中水野みずの忠邦ただくに は打払令を改めて薪水給与令しんすいきゅうよれいを定め、 外国船に対して柔軟な対応を取るようになります。その一方で西洋砲術を導入して軍備の近代化を図るなど、 いわば硬軟両様の政策を展開しつつありました。ところが、忠邦の進めていた天保改革が事実上失敗に終わり、 忠邦自身が政権の座を逐おわれたことから、またしても総合的な海防政策の 推進は棚上げとなってしまったのです。

　このように、幕府の海防政策が統一的なものとして確立されないまま、日本はペリーの来航を迎えることと なります。嘉永かえい６年（1853）６月、Ｍ・Ｃ・ペリーを司令長官とする アメリカ東インド艦隊が浦賀沖に来航、合衆国大統領Ｍ・フィルモアの親書しんしょを受け取ることを幕府に要求しました。蒸気船ニ隻を含む四隻の黒船には、大小合わせて６３門もの艦載砲が 装備されていましたが、

江戸湾を防備する各藩の備砲は、威力・射程距離共に、それらに遠く及びませんでした。江戸城と江戸の市街は、ペリー艦隊の脅威に、ほとんど無防備でさらされる事態となったのです。


　こうした時代背景の中で、武蔵むさし・相模・伊豆・駿河するが・甲斐かいの五か国にまたがる、１０万石におよぶ幕府直轄領を管轄して いた韮山代官江川太郎左衛門たろうざえもん英龍ひでたつ（坦庵たんなん）は、代官としての立場から、数多く来航する外国船に対してどのようにして海岸線、特に江戸湾を守るかに ついてトータルな海防構想を練り上げていました。そして坦庵は、自らの考えを幕府に度々上申してもいたのです。
　江川坦庵の業績としてよく知られている、西洋砲術の導入・反射炉の建設・江戸湾内海台場の築造・洋式船の建造・農兵 採用論などは、すべて海防上の必要から導き出された、実際的かつ先駆的な業績であったといえます。
　ここでは、その中から特に�@西洋砲術導入、�A反射炉建設、�B台場築造の三つの点について紹介します。これらはいずれも、西洋の進んだ科学技術（軍事技術）の導入・国産化を目指したもので、明治維新後の日本の軍 備近代化の基礎のひとつともなっています。